今回は多くの人が誤解しやすいテーマ 「iDeCoのデメリットとその対策」 をまとめました。
制度の“弱点”を正しく理解し、どう補えばよいかまで踏み込んで解説しています。
iDeCo（個人型確定拠出年金）第8回(1/2)
iDeCoのデメリットとその対策
──制度の弱点を理解し、賢く使いこなすための実践ガイド
iDeCoは老後資金づくりにおいて最強クラスの制度ですが、メリットばかりが強調されがちです。
しかし、制度の本質を理解するためには デメリットを正しく把握することが不可欠 です。
iDeCoは「使い方を間違えると不便」「状況によっては向かない」こともあります。
今回は、iDeCoのデメリットを体系的に整理し、それぞれに対する“現実的な対策”を提示します。
🧱 デメリット①：60歳まで引き出せない（最大の弱点）
iDeCo最大のデメリットは、原則60歳まで資金を引き出せない という点です。
(1)失業
(2)病気
(3)住宅購入
(4)教育費
(5)緊急支出
どんな事情があっても、iDeCoの資金は使えません。
▶ 対策
新NISAと現金で“流動性の壁”を補う。
(1)生活防衛資金：6〜12ヶ月分
(2)新NISA：教育費・住宅費・緊急時の資金
(3)iDeCo：老後資金専用
この3層構造にすることで、
iDeCoの「引き出せない」という弱点は完全に補えます。
🧱 デメリット②：掛金上限が低い
iDeCoの掛金上限は職業によって異なりますが、会社員の場合は 月12,000〜23,000円 が一般的。
老後資金としては十分ですが、「資産形成全体」として見ると少し物足りない。
▶ 対策
新NISAと併用して“非課税枠”を最大化する。
新NISA：年間360万円
iDeCo：年間14.4〜27.6万円
iDeCoは“老後資金の土台”、
新NISAは“成長資産のエンジン”として使い分けるのが最適。
🧱 デメリット③：手数料がかかる
iDeCoには以下の手数料があります。
(1)加入時手数料
(2)口座管理手数料
(3)信託報酬（商品ごと）
特に、金融機関によっては口座管理手数料が毎月数百円かかる場合も。
▶ 対策
口座管理手数料が無料の金融機関を選ぶ。
現在は大手ネット証券を中心に、口座管理手数料が無料の金融機関が増えています。
さらに、
低コストインデックスファンド中心のラインナップを選ぶことで、信託報酬も抑えられます。