近年、世界的なインフレ傾向が続いており、日本でも生活費や光熱費、食品価格の上昇が家計を圧迫しています。インフレは「お金の価値が下がる」現象であり、現金を保有しているだけでは資産価値が目減りしてしまいます。
こうした状況下で、新NISA制度を活用した「インフレに強い資産への投資」は、資産防衛と成長の両面で非常に有効です。本記事では、投資スクール講師としての視点から、インフレ対策としての資産選定、新NISAでの運用戦略、そして実践的なポートフォリオ構成について詳しく解説します。
🧱 インフレの基本と資産への影響
1. インフレとは？
(1)物価が継続的に上昇する現象
(2)同じ金額で買えるモノやサービスの量が減る
(3)現金や預金の実質価値が下がる
2. インフレが資産に与える影響
→ インフレ対策には「実物資産」や「価格転嫁力のある企業」への投資が有効
📊 新NISAでのインフレ対策戦略
新NISAは、非課税での長期運用が可能なため、インフレ対策としての資産形成に非常に適しています。
1. インフレに強い株式への投資
(1)価格転嫁力のある企業（生活必需品、エネルギー、通信など）
(2)グローバル展開企業（為替分散効果あり）
(3)高配当株（インカムゲインで生活費補填）
代表銘柄例（2025年現在）：
(1)コカ・コーラ（KO）：生活必需品、価格転嫁力あり
(2)エクソンモービル（XOM）：エネルギー価格上昇に連動
(3)NTT・KDDI：通信インフラ、安定収益＋高配当
2. インフレ連動型ETF・ファンド
(1)米国ETF：VT（全世界株式）、VYM（高配当株）、XLE（エネルギーセクター）
(2)国内ファンド：eMAXIS Slim 全世界株式、SBI・V・全米株式
→ 成長投資枠でETFを活用、つみたて投資枠でインデックスファンドを継続
3. ゴールド・コモディティ関連
(1)新NISAでは純金ETF（1540）などが成長投資枠で購入可能
(2)インフレヘッジとして少額保有を検討
→ ポートフォリオの5〜10%程度を目安に