新NISA制度は「長期・積立・分散」を基本とした資産形成の仕組みですが、人生には予期せぬ支出や収入の変化、相場の急変などがつきものです。そうした局面で「積立を一時停止すべきか」「再開のタイミングはいつか」と悩む方も少なくありません。
本記事では、投資スクール講師としての視点から、新NISAにおける積立停止・再開の判断基準、注意点、そして実践的な対応策について詳しく解説します。
🧱 積立停止を検討すべき主なケース
1. 生活費の圧迫
(1)収入減（転職、育休、病気など）
(2)支出増（教育費、住宅ローン、介護など）
→ 生活防衛資金（生活費6ヶ月分）を下回る場合は、積立停止を検討
2. 相場の過熱感
(1)株価が過去最高水準に達し、バリュエーションが割高と判断される
(2)一時的に積立額を減らし、現金比率を高める戦略も有効
→ ただし、タイミング投資は難易度が高いため慎重に
3. 投資目的の変化
(1)教育資金の準備が完了した
(2)老後資金の目標額に到達した
→ 目的達成後は積立を停止し、取り崩しや再配分を検討
📊 積立停止の判断基準と対応策
→ 感情ではなく「数値と目的」に基づいて判断することが重要
🛠️ 積立再開のタイミングと方法
1. 収入・支出が安定したとき
(1)生活費に余裕が戻った
(2)一時的な支出（引越し、出産など）が落ち着いた
→ 積立額を段階的に戻す（例：月1万円→月3万円）
2. 相場が調整局面に入ったとき
(1)株価が下落し、割安感が出てきた
(2)長期的には「買い場」と判断できる局面
→ 積立再開＋スポット購入で平均取得単価を下げる
3. 投資目的が新たに生まれたとき
子どもの進学、住宅購入、老後資金の再設計など
→ 新たな目的に応じて積立再開＋ファンド選定を見直す