🧱 デメリット④：商品ラインナップが金融機関ごとに異なる
iDeCoは金融機関によって商品が大きく異なり、
中には高コストのアクティブファンドばかりのところもあります。
▶ 対策
金融機関選びが最重要。
選ぶべき商品はシンプル。
(1)全世界株式インデックス
(2)米国株式インデックス
(3)バランスファンド
(4)債券ファンド（50代以降）
これらが揃っている金融機関を選べば問題なし。
🧱 デメリット⑤：受取時の税金が複雑
iDeCoの受取時には
一時金 → 退職所得控除
年金 → 公的年金等控除
が適用されますが、
退職金との兼ね合いで税負担が変わる ため、複雑です。
▶ 対策
受取時期をずらす・併用する。
(1)退職金が多い → iDeCoは年金で受取
(2)公的年金が多い → iDeCoは一時金で受取
(3)税負担を平準化 → 一時金＋年金の併用
(4)受取時期を60〜75歳で調整
第6回で解説した通り、受取時期の調整は非常に強力な対策です。
🧱 デメリット⑥：途中で商品変更がしにくい
iDeCoは一般の証券口座と違い、
売却→買付のタイミングが即時ではありません。
(1)反映に数日かかる
(2)リバランスがやや面倒
(3)市場急変時に動きにくい
▶ 対策
“積立によるリバランス”を基本にする。
株式が増えすぎた → 債券の積立比率を増やす
債券が増えすぎた → 株式の積立比率を増やす
売却を伴わないため、手数料も心理的負担も少ない。
🧱 デメリット⑦：元本確保型を選びすぎると増えない
iDeCoは長期運用が前提なのに、元本確保型（定期預金・保険）を選ぶ人が多い。
しかし、
長期で見るとインフレに負ける、という致命的な弱点があります。
▶ 対策
若いうちは株式インデックス中心にする。
30代：株式80〜100％
40代：株式70〜80％
50代：株式50％以下
60代：株式20〜30％
年齢に応じてリスクを調整するのが最適。
✍️ まとめ：iDeCoは“デメリットを理解してこそ最強の制度”
iDeCoは老後資金づくりにおいて非常に優れた制度ですが、
デメリットを理解しないまま始めると、
「使いにくい」「思ったより増えない」と感じることもあります。
しかし、今回の内容を踏まえれば、デメリットはすべて対策可能です。
(1)引き出せない → 新NISAと現金で補う
(2)上限が低い → 新NISAと併用
(3)手数料 → 無料の金融機関を選ぶ
(4)商品の質 → 低コストインデックスを選ぶ
(5)税金 → 受取時期を調整
(6)運用管理 → 積立リバランス
(7)元本確保型の罠 → 年齢に応じた株式比率
iDeCoは“正しく使えば最強”。
制度の弱点を理解し、賢く活用することで、老後資金の安心度は大きく高まります。
次回の第9回では、
「iDeCoでやってはいけない失敗パターン」