今回はシリーズの“発展編”にふさわしいテーマ 「iDeCo × 新NISA × 企業型DCの総合ケーススタディ」 をまとめました。
これまでの理論を“実際の人物像”に落とし込み、読者が自分の状況に当てはめやすい構成にしています。
iDeCo（個人型確定拠出年金）第26回(1/2)
iDeCo × 新NISA × 企業型DCの総合ケーススタディ
──3つの制度を組み合わせた「リアルな資産形成シナリオ」
iDeCoシリーズもついに第26回。
ここまで制度理解・商品選び・出口戦略・家族戦略・未来展望まで体系的に深掘りしてきました。
今回は、これまでの知識を “実際のケース” に落とし込み、
(1)会社員
(2)公務員
(3)自営業
(4)専業主婦
(5)夫婦
など、さまざまな立場の人が、iDeCo × 新NISA × 企業型DCをどう組み合わせれば最適かを具体的に示します。
「自分はどのパターンに近いのか？」読者がそう考えながら読める、実践的な内容です。
🧱 ケース①：30代会社員（企業型DCあり）
■ プロフィール
年収：550万円
企業型DC：マッチング拠出あり
新NISA：未開設
iDeCo：未加入
独身
■ 課題
(1)老後資金の準備が遅れ気味
(2)企業型DCの商品ラインナップが弱い
(3)流動性のある資産が不足
■ 最適戦略
1. 新NISAを最優先で開始
→ 流動性確保
→ 全世界株式 or 米国株式で積立
2. 企業型DCは最低限のインデックスを選択
→ 高コスト商品は避ける
3. iDeCoは月1万円から開始
→ 所得控除で節税
→ 老後資金の“土台”を作る
■ 統合ポートフォリオ
新NISA：株式100％
iDeCo：株式100％
DC：株式インデックス
→ 統合株式比率：80〜90％
■ 期待できる効果
(1)老後資金の成長力が最大化
(2)流動性と節税のバランスが良い
(3)企業型DCの弱点をiDeCoで補完
🧱 ケース②：40代共働き夫婦（子ども2人）
■ プロフィール
夫：年収700万円（企業型DCあり）
妻：年収350万円（iDeCo加入可）
教育費がピーク
住宅ローンあり
■ 課題
教育費と老後資金の両立
夫婦で資産形成がバラバラ
税負担が大きい
■ 最適戦略
1. 夫：iDeCoを上限まで（23,000円）
→ 所得控除の効果が大きい
2. 妻：新NISAを優先
→ 教育費・生活費の流動性確保
3. 夫婦でポートフォリオを統合管理
→ 夫：株式70％
→ 妻：株式80〜100％
4. 出口戦略は夫婦で分散
→ 夫：iDeCoは年金受取
→ 妻：iDeCoは一時金受取
■ 統合ポートフォリオ
株式比率：70〜80％
債券比率：20〜30％
■ 期待できる効果
教育費と老後資金の両立
税負担の最小化
夫婦で控除枠を最大限活用