🧭 4. 高度テク③：公的年金が多い人は「一時金＋年金の併用」
公的年金が多い人（厚生年金が手厚い人）は、iDeCo年金を受け取ると課税所得が増えやすい。
▶ 解決策
(1)一時金で一部受取（退職所得控除を活用）
(2)残りを年金で受取（公的年金等控除を活用）
控除枠を2つに分散することで、税負担が最小化される。
🧭 5. 高度テク④：受取時期を「65〜70歳」にずらす
iDeCoは60歳から受け取れるが、75歳まで受取開始を遅らせることができる。
■ なぜ遅らせると有利なのか
(1)60〜65歳は給与所得がある
(2)公的年金が始まる前は課税所得が低い
(3)受取時期を調整することで控除枠を最大化できる
(4)運用期間が延びて資産が増える
▶ 最適な受取タイミング
60〜65歳：働いているなら受取を遅らせる
65〜70歳：公的年金の状況を見て調整
70〜75歳：控除枠を最大限活かす最終調整
🧭 6. 高度テク⑤：夫婦で控除枠を“分散”する
控除枠は個人単位で適用されるため、夫婦で分散すると節税効果が大きくなる。
■ 例
夫：退職金が多い → iDeCoは年金受取
妻：退職金が少ない → iDeCoは一時金受取
→ 世帯全体の税負担が最小化。
🧭 7. 高度テク⑥：企業型DCとiDeCoの出口を統合して最適化
企業型DCも
(1)一時金
(2)年金
(3)併用
が選べるため、iDeCoと合わせて出口戦略を設計する必要がある。
■ ポイント
(1)企業型DCの退職金扱いは退職所得控除と合算
(2)iDeCoと同じ年に受け取ると控除枠が圧迫
(3)受取時期をずらすことで控除枠を2回使える
🧠 8. 高度テク⑦：受取方法を“途中で変更”する
実は、iDeCoは受取方法を途中で変更できる。
(1)一時金 → 年金
(2)年金 → 一時金
(3)併用 → 一時金 or 年金
受取開始前であれば変更可能。
▶ これが強力
(1)退職金の金額が変わった
(2)公的年金の見込みが変わった
(3)生活状況が変わった
こうした変化に合わせて、出口戦略を柔軟に最適化できる。
✍️ まとめ：出口戦略は“税制を使いこなす技術”
iDeCoの出口戦略は、単に「一時金か年金か」を選ぶだけではありません。
(1)退職金との組み合わせ
(2)公的年金とのバランス
(3)受取時期の調整
(4)夫婦での控除枠分散
(5)企業型DCとの統合
(6)受取方法の途中変更
これらを組み合わせることで、老後資金の手取り額は数十万円〜数百万円単位で変わります。
iDeCoは“出口戦略こそが本番”。
税制を理解し、柔軟に設計することで、老後資金の安心度は圧倒的に高まります。
次回の第19回では、
「iDeCoの金融機関別・商品別の徹底比較」