📘 ケース③：退職金もiDeCoも大きい
→ 一時金＋年金の併用が最適
プロフィール
(1)退職金：1,500万円
(2)iDeCo残高：1,000万円
退職金で控除枠を一部使うが、iDeCoを全額一時金にすると課税される。
■ 最適戦略
(1)iDeCoの一部を一時金
(2)残りを年金で受取
(3)税負担を平準化し、控除を最大限活用
📘 ケース④：60歳以降も働く人
→ 受取時期を65〜70歳にずらす
プロフィール
(1)60歳以降も年収300万円で働く
(2)公的年金は65歳から
(3)iDeCo残高：800万円
60〜65歳は給与所得があるため、iDeCoを受け取ると課税所得が増える。
■ 最適戦略
(1)iDeCoの受取を65〜70歳に遅らせる
(2)60〜65歳は新NISAや現金で生活
(3)税負担を最小化しつつ、運用期間を延ばす
📘 ケース⑤：公的年金が少ない人
→ iDeCoは年金受取が有利
プロフィール
(1)国民年金のみ
(2)公的年金：年間80万円
(3)iDeCo残高：700万円
公的年金等控除（65歳以上110万円）に収まるため、iDeCo年金を受け取っても非課税になる可能性が高い。
■ 最適戦略
(1)iDeCoは年金で受取
(2)毎年の課税所得をゼロに近づける
(3)老後のキャッシュフローが安定
🧭 ケース別まとめ表
🧠 出口戦略を決めるためのチェックリスト
1. 退職金の見込み額を確認したか
2. 公的年金の見込み額を把握したか
3. iDeCo残高の予測をしたか
4. 一時金と年金の税負担を比較したか
5. 受取時期（60〜75歳）を検討したか
6. 新NISAとの併用を考えたか
この6つを押さえるだけで、
出口戦略の精度は大きく上がります。
✍️ まとめ：出口戦略は“老後資金の最終仕上げ”
iDeCoは積立時の節税メリットが注目されがちですが、本当の勝負は「受け取る時」 にあります。
(1)一時金
(2)年金
(3)併用
(4)受取時期の調整
これらを組み合わせることで、老後資金の手取り額は大きく変わります。
出口戦略は、退職金・公的年金・iDeCo残高の3つを総合的に見て決めることが最重要。
次回の第12回では、
「iDeCoと新NISA・企業型DCを統合した“総合老後戦略”」