インフレ・金利環境の変化を踏まえ、資産形成における防御的な戦略を深掘りしています。
新シリーズ第2回：2026年に向けたインフレ耐性資産の選び方(1/2)
──インフレ・金利環境の変化に対応する実践的戦略
2026年に向けて、投資家が直面する最大の課題のひとつは「インフレと金利の高止まり」です。物価上昇が続く環境では、現金や預金の実質価値が目減りし、資産寿命が短くなるリスクがあります。こうした状況に備えるためには「インフレ耐性資産」をポートフォリオに組み込むことが不可欠です。
本記事では、投資スクール講師としての視点から、インフレ耐性資産の種類、選び方、組み合わせ方を体系的に解説します。
🧱 インフレ耐性資産とは何か？
インフレ耐性資産とは、物価上昇局面でも価値を維持・増加しやすい資産のことです。代表的なものは以下の通りです。
(1)実物資産：金（ゴールド）、不動産、インフラ関連資産
(2)インフレ連動債：物価指数に連動して利息や元本が増減する債券
(3)高配当株・ETF：インフレ下でも利益を維持しやすい企業群
(4)コモディティ関連資産：エネルギー、農産物などの資源価格に連動する商品
→ 「物価上昇に強い構造」を持つ資産を選ぶことがポイント。
📊 インフレ耐性資産の代表例と特徴
1. 金（ゴールド）
(1)世界共通の価値を持ち、通貨価値の下落に対抗できる
(2)株式や債券と相関が低く、分散効果が高い
(3)ETF（GLD、国内上場金ETF）で手軽に投資可能
→ 「資産の避難先」として少額でも組み込む価値あり。
2. 不動産・REIT
(1)賃料収入がインフレに連動しやすい
(2)REIT（不動産投資信託）なら少額で分散投資可能
(3)金利上昇局面では価格が下落しやすい点に注意
→ 「インカム収入＋インフレ耐性」の両立が可能。
3. インフレ連動債
(1)日本では「物価連動国債」、米国では「TIPS」が代表例
(2)元本・利息が物価指数に連動するため、インフレ下でも価値を維持
(3)債券なので安定性が高いが、デフレ局面では魅力が低下
→ 「守りの資産」としてポートフォリオに組み込む。
4. 高配当株・ETF
(1)生活必需品やエネルギー関連企業はインフレ下でも利益を維持しやすい
(2)高配当ETF（VYM、HDV、国内1489など）はインカム収入を確保可能
(3)配当がインフレに追随することで、生活費補填に役立つ
→ 「インカム＋インフレ耐性」を兼ね備えた選択肢。
5. コモディティ関連資産
(1)原油・天然ガス・農産物などはインフレ時に価格上昇しやすい
(2)ETFや先物で投資可能だが、価格変動が大きい
(3)ポートフォリオの一部に限定的に組み込むのが理想
→ 「インフレ局面でのリターン補強」として活用。