🧱 ケース③：60歳直前・退職金あり・企業型DCあり・新NISA満額
■ プロフィール
年齢：59歳
退職金見込み：1,200万円
企業型DC：600万円
iDeCo：800万円
新NISA：1,800万円（満額）
65歳まで再雇用予定
■ 課題
(1)退職金とiDeCoの受取時期が重なる
(2)税負担が大きくなる可能性
(3)60代以降の資産寿命をどう確保するか
(4)暴落リスクが怖い
■ 最適戦略
1. iDeCoの受取開始を65〜70歳に遅らせる
→ 退職所得控除を最大化
→ 再雇用期間の課税所得を避ける
2. 企業型DCは退職年の翌年に受取
→ 控除枠を2回使える
3. 新NISAは“取り崩しの中心”に
→ 非課税で柔軟
4. 60代の資産配分を“守り”へ
→ 株式30％
→ 債券40％
→ 現金30％
5. 70代以降は資産をさらに簡素化
→ 株式10〜20％
→ 現金比率を高める
■ 統合ポートフォリオ
株式：30％
債券：40％
現金：30％
■ 期待できる効果
(1)税負担の最小化
(2)資産寿命の最大化
(3)受取時の暴落リスクを回避
🧱 ケース④：自営業＋不動産収入＋新NISA満額＋iDeCo上限
■ プロフィール
年齢：45歳
自営業（年収500万円）
不動産収入：年間120万円
iDeCo：68,000円満額
新NISA：積立中
住宅ローンなし
■ 課題
(1)所得が変動しやすい
(2)不動産収入が老後にどう影響するか
(3)税負担が大きい
(4)公的年金が少ない
■ 最適戦略
1. iDeCo満額は継続（節税効果が最大）
2. 新NISAは“生活防衛＋成長”の二刀流
3. 不動産収入は老後の“年金代替”として計算
4. 出口戦略は“年金受取”が最適
→ 公的年金等控除に収まりやすい
5. 60代以降は不動産収入と取り崩しを連動
→ 不動産収入が多い年は取り崩しを減らす
■ 統合ポートフォリオ
株式：60％
債券：30％
現金：10％
■ 期待できる効果
(1)不動産＋iDeCo＋新NISAの三本柱で安定
(2)税負担の最小化
(3)公的年金の弱さを補完
✍️ まとめ：複雑なケースほど「制度の組み合わせ」が効く
今回の高度ケーススタディから分かることは、
複雑なライフプランほど、制度の組み合わせが圧倒的に効く ということ。
(1)iDeCo → 老後資金の土台
(2)新NISA → 流動性と成長
(3)企業型DC → 会社が作る老後資金
(4)不動産 → キャッシュフローの安定
(5)税制 → 受取時の最適化
これらを統合して設計することで、どんな状況でも“最適な資産形成”が実現できます。
次回の第34回では、
「iDeCo × 新NISA × DCの超長期シミュレーション」